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葬儀に関する資格|葬祭カウンセラー

葬儀に関する資格には「葬祭ディレクター」と「葬祭カウンセラー」の2つがあります。
有資格者が葬儀社にいるかどうかは、葬儀社を選ぶ際の目安にもなります。

葬祭カウンセラー
日本葬祭アカデミー(JFAA)の固有認定資格。葬送や供養に関する知識や葬儀のあり方などを研究している、一般の方を対象に身近な相談者として各地域で活動しています。

葬儀内容を決めるときの注意点/葬儀内容

 依頼した葬儀社と打ち合せで気をつける点の第一は、遺族・親族間で決めた「葬儀の方針」を伝え、まず「式場探し」を依頼すること。葬儀方針にそった「式場選び」が真っ先に必要な事項となります。
 つぎに、火葬場の空き状況や宗教者の都合など、担当者と相談しながら総合的に合致した日程を決めることになります。
◎葬儀内容
 日程と式場が決まったら、セット料金であればランクを決め、祭壇や返礼品、通夜ぶるまいの料理の料などを具体的に決めていきましょう。

葬儀日程を決めるときの注意点

通夜・葬儀・告別式の日程を決める際にどのような点に気をつけるべきでしょうか?
依頼した葬儀社と打ち合せでは遺族・親族間で決めた「葬儀の方針」を伝え、第一に「式場探し」を依頼します。
葬儀方針にそった「式場選び」が真っ先に必要な事項となります。つぎに、火葬場の空き状況や宗教者の都合など、担当者と相談しながら総合的に合致した日程を決めることになります。

◎通夜・葬儀・告別式の日程
一般的には亡くなった翌日に「通夜」、翌々日に「葬儀・告別式」を行います。ただし、宗教者や遺族側の都合、火葬場の空き状況などから、日程は変わることが多くあります。

葬儀社決定のポイント

 葬儀社を決める場合どういうところに気をつければよいのでしょう?
 葬儀社の善し悪しで、葬儀の内容が決まるといっても過言ではありません。葬儀社は、葬儀に関する一切のことを請け負ってくれます。そのため「よい葬儀」を行うためには、「よい葬儀社」を選ぶことが何より重要となります。
◎葬儀社選びのポイント
1)事前相談など気軽に応じてくれる
2)対応が丁寧で誠実
3)説明が適切
4)担当者が遺族の身になって誠実に話を聞いてもらっているか。
5)葬儀に関しての理念が伝わってくるか。
6)サービスの具体的な説明をしてもらえる
7)見積書が、項目ごとの内訳明細となっているか。
8)希望に応じた見積りをしてもらえる
9)葬祭ディレクターがいる
 などを確認して決めるとよいでしょう。
 いずれにしても、自分の考える葬儀の基準を明確にし、価値観の一致する業者を選ぶことが大切です。

「世話係」はどういうことを行うのでしょうか?

 世話係とは、喪主や遺族の裏方として、葬儀の準備や進行をサポートする方を指します。地域によっては、通例的に町内会の役員などが実務的なお手伝いとして「世話係」の役割を果たす場合があります。
 ただ一般的な傾向としては、葬儀社や葬儀場の担当者がその役目を担って進めています。

宗教者と打ち合せをするときに注意する点

無宗教の葬儀以外の「宗教儀礼」で葬儀を行う際は、早めに宗教者(僧侶、神職、神父、牧師)と打ち合せを行ってください。
葬祭業者とすべてを決めた後に、宗教者へ報告をすることを多く見受けられますが、本来は宗教者へ相談するのが先決です。
仏式
枕経をあげてもらった際に、打ち合せの時間を設けてください。
神式
神職と打ち合せを行います。
キリスト教式
キリスト教式では、牧師、神父がすべてを取り仕切ります。教会ごとに葬祭業者が決まっていることもありますので、教会との連絡をまず取ってください。

葬儀の打ち合わせのとき

 遺族・親族間で葬儀の打ち合せをするときはつぎのことに注意しましょう。
 まず「喪主」を決めて、喪主を中心に話し合いをするようにします。ただし、故人の意志があれば、これを尊重します。
決める「項目」と「順序」については以下のようになります。
1)喪主
2)葬儀の宗教
3)葬儀の内容
4)葬儀の予算
5)葬祭業者
6)会計係
7)訃報を知らせる範囲
8)お手伝いを頼む場合は、手伝っていただく範囲

喪主を決める際に気をつけることは?

 喪主は葬儀の主催者です。喪に服す遺族の中心的な存在であり、また葬儀後の供養の責任者ともなります。
 喪主を誰に決まるかは、故人が生前に指定している場合はそれに従い、ない場合は慣習に習います。
 従来は家(家督)を継承する長男が喪主となっていましたが、現在では家督の継承がありませんので、故人の配偶者が勤める場合が多くなっています。配偶者がいない場合は、子供が務めることになりますが、長男とは限らず、長く故人の身近で暮らした長男以外の子供が勤めるケースもあります。

葬儀の方針を決める際にポイントとなることは?〈形式・式場〉編

「規模」「費用」「宗教」「形式」「式場」の5項目を確認した上で葬儀の方針や内容を決めましょう。

形式
お葬式を葬儀社に依頼する前に、遺族や親族で葬儀の大まかな方針を話し合います。盛大に見送りたい場合は「通夜・葬儀・告別式の形」となり、ゆっくり別れを惜しみたい場合は「家族葬」という形式、シンプルに行う場合は「直葬」や「火葬式」といった形式になります。なお故人の遺言に葬儀への希望がある場合は、その意思を最大限尊重する形にしましょう。

式場
従来は自宅や菩提寺で行われることがほとんどでしたが、現在は斎場で行われることが一般的です。公的な斎場を利用すれば予算を抑えることができますので、依頼された葬儀会社に相談しましょう。

葬儀の方針を決める場合に気をつけることは?

 お葬式を葬儀社に依頼する前に、遺族や親族で葬儀の大まかな方針を話し合うことが大切です。
 大まかな方針というのは、「盛大に故人を見送ろう」や「遺族・親族のみでゆっくり別れを惜しもう」などを意味します。盛大に見送りたい場合は、通夜・葬儀・告別式の形となり、ゆっくり別れを惜しみたい場合は、家族葬(密葬)という形式となります。
 ただし、故人の遺言に葬儀への希望がある場合は、その意思を最大限尊重する形にしたいものです。
 これらはこれから葬儀を行うにあたって、一番大切な土台となる事柄ですので、慌てずゆっくりと決断されることが必要です。